情報革命が進みいつでもどこでも「電子ブック」時代が到来する(9/15)

  日本でも「電子ブック」が出揃い、いよいよコンテンツで勝負をする状況が整いました。

米国で先行発売され既に400万台以上売れているアップル社の「「iPad」が日本でも発売され3ヶ月余が経過しました。
 「iPad」は、携帯端末の「iPhone」から電話やカメラ機能を外して、画面サイズを拡大したものです。パネルをタッチしてインターネットからゲームなどの様々な愉しみ方ができるのですが、その特性は「電子ブック」(書籍)の機能です。
  


 このパネルに本のように文書や写真が次々に映し出され、ページをめくると次々と画面が切り替わります。

 ソニーの「リーダー」やアマゾンの「キンドル」も同様の機能を有しています。この電子ブック出現により脅威を感じているのが、わが国の出版業界です。既に雑誌の年間発行部数は、平成9年(1997)51,8億冊だったものが昨年(2009)34,3億冊となっており、実に33,8%の減少です。これに呼応するように書店数も減少の一途を辿っており9年前に全国で2万939店舗であったものが本年5月には1万5,314店と26,9%も減少しているのです。同様に書籍や雑誌の販売金額も9年前の2兆3,249億円から昨年は1兆9,356億円とこちらも16,7%の減少です。
 
 一方電子情報の最近の動きを見てみると平成10年(1998)に米国で誕生したグーグルは「人類が使う全ても情報を集め整理する」との壮大な計画のもとに産声を挙げています。
 平成16年(2004)には、同社はスタンフォード大学やハーバード大学等の図書館で書籍等のスキャンを開始し、翌年にはネット上でスキャン情報も公開も始めています。
 
 その後、ソニーが平成18年(2006)電子ブック「リーダー」を北米で発売し、電子情報競争に火がつき 平成19年(2007)にアマゾンが同「キンドル」を発売しています。グーグルも本年電子書籍ストアー「グーグルエディションズ」を開始、アップルも本年3月に米国で先行発売して、これが一大ブームを巻き起こし5月末の日本国内での発売の呼び水となりました。
 
 電子ブック販売金額も平成14年10億円であったものが、昨年には574億円(うち携帯電話向けが513億)となり、実に57,4倍に伸びています。
 今や情報は、パソコンや携帯端末を経て入手する時代となっているのです。しかし、木の温もりや紙の手触り、書棚には本の重厚感が大切との思いを強くもたれている方もいらっしゃるでしょうし情報が一つの巨大なデータベースに収納され、そのデータを事実上少数の人々が握ることへの危険性も指摘されています。
 ユーザーが取捨選択して情報を上手に使いこなすことが肝要ですね。
 
 全国書店の店舗数上位10社 http://www.1book.co.jp/002028.html
 
全国書店の売り上げランキング http://www.1book.co.jp/000099.html
 
  
 
アマゾン「キンドル」 http://www.j-cast.com/2009/10/27052506.html