27日までの余震確率20%、引続き万全の備えを(3/25)

東北地方太平洋沖地震後の「余震」は、収まる気配はなく心配が尽きません。16年前の阪神・淡路大震災は「内陸型地震」であり、3日以内に最大余震が起きるのに対し、この度は「海域」を震源とする地震であり内陸型よりも長く、過去には約1カ月後というケースもあり、警戒をが必要です。              

 


東北地方太平洋沖地震のこれまでの最大余震は、本震約30分後に茨城県沖であったM7,7です。これからも「余震」は東西約350キロ、南北約650キロの広大な範囲で起こる恐れがあるのです。海域の地震の最大余震は、本震の10日以内に起こることが多いのですが、1983年の「日本海中部地震」M7、7では今回同様、大きな津波被害を引き起こしたM7、1の最大余震が26日後に発生しています。1993年の「北海道南西沖地震」M7、8では27日後にM6、3が発生。津波注意報で住民が避難するなどしました。                       

 

 今後東北地方太平洋沖の地域で最大震度5,0強以上、M7,0以上の余震が27日までに発生する確率は20%と気象庁が発表。平常時であれば東北-関東沖合でM7,0以上が3日以内に起きる確率は約0・2%ですから、現在はその約100倍に当たる確率ですから「余震」への警戒を怠れません。ちなみに江戸末期の1854年(安政)1223日に発生した『安政東海地震』(日米和親条約締結の年です)では、M8,4 でしたが、その32時間後に「安政南海地震」M8,4が発生し、死者は両地震で5千人以上と報告されており、余震も9年間に渡って続いたと記録されているのです。

 地震のメカニズムが科学で解明されつつあるとは言え予測不能な未知の領域がまだまだ存在します。引き続き備えをお願い致します。

  気象庁ホームページ:http://www.jma.go.jp/jma/menu/jishin-portal.html